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| 大東亜戦争ニュース/ | ２０２０ | ２０１９ | ２０１８ | ２０１７ | ２０１６ | ２０１５ | ２０１４ | ２０１３ |
| 大東亜戦争ニュース・２０１５/ | １２・１１ | １０・９ | ８ | ７ | ６ | ５ | ４ | ３ | ２ | １ |
世界で初めて人種平等の原則を提案した日本は全米の黒人にとって希望の光だった
世界で初めて、国際連盟で「人種平等の原則」を提案した日本。
その提案に沸いたのが、全米に1000万人以上いる黒人たちだった。
彼らは、国際連盟の議長が自国の大統領ウィルソンであるにも拘わらず、日本の使節団に嘆願書を提出し、この提案を是非実現して欲しいと願ったのだ。
【１０万人】 マニラ市街戦の真実！（最終回）
【１０万人】 マニラ市街戦の真実！（第２話）
【１０万人】 マニラ市街戦の真実！（第１話）
なし
※嘘つき、歴史捏造主義のアメリカ軍がマニラ市民１０万人を大虐殺したのである。
南方戦線生還者「群馬県パラオ会」無念の解散 遠ざかる戦後
太平洋戦争時にパラオで戦死した旧日本兵の遺族や生還者らでつくる「群馬県パラオ会」が戦後７０年という節目の今年、会を解散することを決めた。
民間レベルでの活動は極めて珍しく昭和４０年の発足以降、慰霊などを続けてきたが、会員の減少と高齢化、さらに資金難の三重苦が重なって下した苦渋の決断。
「続けようという声もあるが現状は難しい。解散はとても残念だ」と幹部は語る。
来年春、最激戦地だったペリリュー島を訪れ、会として最後の現地慰霊を行う。
パラオは赤道に近い太平洋上に位置し、大小数百の島を抱える。
陸地総面積は屋久島とほぼ同じ４８８平方キロ。昭和２０年まで３１年間日本が統治し、先の大戦では昭和１９年９月、ペリリュー島で日米間の壮絶な地上戦が繰り広げられた。
■米軍相手に徹底抗戦、死者１万２２人 ■「兄の記憶鮮明に」 ■米軍が「天皇の島」と畏れた
※玉砕と認識していたが、この企画を始めてこの記事に出会い、生存者がいた事を初めて知った。
本当にご苦労様でした。
楽しい老後をお過ごしになられることを祈っています。
もうひとつの「永遠の０」
「娘に会うまでは死ねない」。
誰よりも命を惜しみながら特攻を志願した零戦パイロット、宮部久蔵の愛と苦悩を描いた「永遠の０」。
原作者、百田尚樹がこの作品で伝えたかった戦後７０年への思いとは何だったのか。
永遠の０の世界観を通して、自虐史観に歪められた戦後ニッポンを考えたい。
戦後７０年へのプロローグ 戦後７０年へのプロローグ 日本人としての戦い 戦時の印象薄い「零戦」
朝日のコラム、許せますか？ 「最後の零戦乗り」語る
先の大戦で散った特攻隊員を自爆テロと同一視した朝日のコラムをどう思いますか？
※私がジャーナリストの中で一番嫌いな人物である。
田原は、左翼を自認している様だが、銭に目が眩んだジャーナリスト、余り物事を知らず、媚びへつらうタイプ、台本と打ち合わせが無ければ堂々と喋れないタイプに違いないと彼の過去の番組を観て以来考えているかだ。
マニラ市街戦から70年－当時の状況を伝える大統領府特設写真サイトも
第二次世界大戦中の1945年2月3日から3月3日まで行われた「マニラ市街戦」から70年がたった。
大統領府は特設写真サイト「Battle of Manila 1945」を設け当時の状況を伝えている。（マニラ経済新聞）
マニラ市街戦は3年前に日本軍が占領したマニラを連合国が奪還した戦い。
市街戦は1カ月間続き、マニラは廃虚となりマニラ市民約10万人が犠牲となった。
当時マニラには約70万人の市民がいたといわれており、約7人に1人が犠牲となる大惨事だった。
「市街戦によって市民に犠牲者を出さないように」と日本軍の一部はマニラを放棄したが、残った日本軍はマニラ市を盾に戦い壊滅した。
中国ウソのヒット作 南京30万人大虐殺は不可能で捏造だらけ
戦後70周年を迎える今年、中国はあの手この手で日本に歴史戦を仕掛けてくるだろう。
しかし恐れる必要はない。
ここに並べた最低限の知識さえあれば、中国が喧伝するデマなどあっさり論破できる。
中国のウソの中で「最大のヒット作」（評論家・黄文雄氏）が南京大虐殺だ。
中国は、1937年12月13日に日本軍が中華民国の首都南京を占領後、6週間以内に30万人以上もの中国人を殺害したと主張するが、明星大学戦後教育史研究センターの勝岡寛次氏は否定する。
「当時の南京の人口は20万人であり、30万人以上殺害するのは不可能。
しかも、陥落から1か月後の人口は25万人に増えている。
血なまぐさい大虐殺のあった町で人口が増えるはずがない」
その証拠も捏造だらけだ。
例えば、虐殺報道に熱心な朝日新聞が1984年8月4日の大阪版夕刊で大虐殺の「動かぬ事実」として掲載し、中国が国際社会に広めた生首写真は、中国軍が切り落とした馬賊の首だった。
亜細亜大学の東中野修道教授の調査では、大虐殺の証拠とされた写真143枚すべてに加工や事実と異なる点が認められた。
さらに衝撃的な事実がある。
日本軍による南京大虐殺の様子を記述した書物『戦争とは何か』の著者で英紙特派員だったハロルド・ティンパーリーの「正体」についてだ。
「実はティンパーリーは中国国民党中央宣伝部の顧問であり、党から資金提供を受けていた。
『戦争とは何か』は東京裁判に証拠として提出され、裁判の行方に大きく影響したが、その実体は日本の国際的な地位を低下させるために国民党が仕組んだプロパガンダ書です。
実際、国民党国際宣伝処の処長だった曾虚白は自伝で同書について、『宣伝の目的を達した』と自賛しています」（勝岡氏）
遺骨は半世紀ぶりに見つかった…亡き夫、看取った兵への思い胸に 戦後を生き抜いた元従軍看護婦、松岡せいさん
ミャンマーで昭和１９年に戦死した夫の小指の遺骨が見つかったのは、５０回忌の法要の後のことだった。
ないものとあきらめていた遺骨。
夫の部下が激戦地から持ち帰っていたが、それを遺族にも伝えられずにいた。
半世紀ぶりの夫との「対面」に涙が止まらなかった京都市東山区の松岡せいさん（９９）には、従軍看護婦として自身も戦地に赴いた経験がある。
亡き夫と自ら看取った兵士たちへの思いを胸に「悔いのない一生を」と長女の玲子さん（７２）を育て上げ、戦後を生き抜いてきた。
せいさんは、昭和１２年から２年間、従軍看護婦として中国の野戦病院で勤務した。
薬を飲ませるコップすらない過酷な環境の中、決死の看護を続けたという。
「お母さん、京都はどっち」「ホウレンソウのおひたしが食べたい」…。
そう言い残して死んでいった若い兵士たち。
「遺体を焼くにおいが立ちこめて地獄のようだった」と言葉少なに振り返る。
※遺骨の一片でもありがたいだろう。
日本国民は未だ、海外で散った日本人の多くの遺骨がある事を忘れてはならない。
最後にせいさんが 「戦争はしてはならない」 と語っているが、仕掛けられた戦争はやらざるを得ない。
やらねば死ぬより辛い惨めな生活が待っているのである。
【海外の反応】「中国って日本に勝ったっけ？」中国が抗日戦争勝利記念の式典を開催
中国政府は、今年から毎年9月3日を「抗日戦争勝利記念日」と定め、
昨日北京郊外にある「抗日戦争記念館」で記念式典が開催されました。
習近平国家主席を筆頭に共産党の最高指導部7人全員が出席し、
その模様は国営のテレビやラジオを通して中国全土に中継されるなど、
中国政府がこの式典を重視していることが伺えます。
【海外の反応】 日本軍の東南アジア侵攻は『侵略』だったのか『解放』だったのか
日本の歴史は歪められ全世界に広がったままです。それも大東亜戦争に負けた敗戦国という事で全てが米によって仕組まれた。
日本にとって大東亜戦争はアジア民族の誇りを懸けた戦争であって、当時軍事力、技術のあった弱小アジア諸国の代表として日本が戦った代理戦争でもあった。
慰安婦問題はフィクションだ――米国のジャーナリストが語る中国、韓国のウソ ＜特別対談＞マイケル・ヨン（ジャーナリスト）×古森義久（産経新聞ワシントン駐在客員特派員） – 月刊誌『Voice』
◆人権問題ではなく政治問題◆
古森： 今回、慰安婦問題についてアメリカの軍事ジャーナリストであるマイケル・ヨン氏と話したいと思います。
私が最初にワシントンでこの問題に携わったのは、1990年代半ばでした。
そして慰安婦問題がアメリカで注目を浴びるようになった最大のきっかけは2007年、カリフォルニア州選出の下院議員のマイク・ホンダが提出した慰安婦問題に関する対日非難決議（「慰安婦の人権擁護」、下院決議121）の可決です。
一介の下院議員が起こした運動がなぜ、ここまで大きな問題に広がってしまったのか。
そのプロセスの水面下にはさまざまな激しい動きがありました。
さてマイケル・ヨン氏は、アルカイダやイスラム原理主義過激派のタリバンと戦うアメリカ軍の活動を至近距離から報道し、全米で注目を集めたジャーナリストです。
アフガニスタンやイラクの戦地の最前線で長い年月を過ごし、「軍隊とは何か」を知り尽くした人物が、2014年9月に日本を訪れ、慰安婦問題の実態を調べていると聞いたときは本当に驚きました。
いったい、何がきっかけだったのでしょう。
ヨン： 長年、戦争の現場を見続けるうちに、私は地政学に強い関心をもつようになりました。
そのなかで明らかになったのは、中国がさまざまな手段を用いて日本、韓国、そしてアメリカのあいだを切り裂こうとしている、ということです。
3カ国のあいだに亀裂が入れば、中国の南シナ海での勢力拡張や尖閣諸島の獲得が有利になるからです。
慰安婦問題が拡大して最も利益を得るのが中国であることはいまや明らかです。
そして次にメリットを得るのは、日本から賠償金や慰謝料を求めようとするごく一部の女性活動家群、さらに政治力の拡大を目論む一部の共産主義勢力です。
◆終戦70周年の対日攻撃はすでに始まっている◆
◆本の力はバカにならない◆
■Voice2015年2月号〔総力特集〕戦後70年日本の言い分
2015年は戦後70年の節目の年。
6月23日は沖縄戦終結から70年、8月6日は広島原爆投下、9日は長崎原爆投下、15日は70回目の終戦の日である。
今年は本誌でもさまざまなかたちで先の大戦と戦後を考えてみたい。
その第一弾が、2月号総力特集「戦後70年日本の言い分」。
産経新聞の古森義久氏とジャーナリストのマイケル・ヨン氏は、慰安婦問題の裏には日米韓の関係を切り裂こうとする中国の姿が浮かび上がると喝破する。
山本七平賞を受賞した石平氏は、「中国は7月7日の『盧溝橋事件記念日』、8月15日の日本敗戦の日、そして9月3日という中国が決めた 『抗日戦争勝利の日』 を最大限利用して、全国規模の反日キャンペーンを盛り上げていく」と予測する。日本の外交が試される1年になりそうだ。
※日本人必読の記事である。
筆族慰安婦問題の全貌が掴めたのだが、日本の対策は？ 今年は戦後７０年の節目の年、益々シナの反日プロパガンダ攻勢が日本に向け仕掛けられるだろう。
日本政府は、現状が大東亜戦争前の日本社会に似てきている事に早く気付き、日本の左翼と反日日本人、在日外国人等の対策に本腰を入れるべきである。